Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）自動入札やってみた

Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）「※以下YDA」が、すべての代理店にローンチされ半年近く経過しました。

既に多くの広告代理店でYDAに移管しているのではないでしょうか。

 

YDAへの移管によって広告掲載方式がなくなり、キャンペーンの統合が進みキャンペーンあたりのCV数が増えているアカウントも多くなっているでしょう。

1つのキャンペーンでのCV数増加に伴い、「自動入札」を導入しているアカウントも多いのではないでしょうか。

今回は、その「自動入札」に注目してみました！

 

 

YDA とは

YDAとは、旧来のYDNとは異なり、配信目的にあわせてパフォーマンスが最大化される仕様に変化したプラットフォームです。

広告出稿の目的（コンバージョン、動画再生、サイト誘導など）に合わせた運用が可能。ユーザーの興味関心や購買意向に基づくターゲティング機能も活用し、効果を最大化しましょう。

参考ページ

https://promotionalads.yahoo.co.jp/service/displayads/

https://marketing.yahoo.co.jp/service/yahooads_renewal.html

 

また、YDAの実施についてまとめた記事はこちらをご参照ください。

「Yahoo!広告 ディスプレイ広告（運用型）」やってみた。

 

自動入札 とは

今回の記事では、YDAの「自動入札」に着目した結果をまとめています。

そもそも「自動入札」とはなんでしょうか。

自動入札とは、コンバージョン単価の目標値（tCPA）を維持しながら、できるだけ多くのコンバージョンを獲得できるように入札価格を自動的に調整する入札方法です。

自動で入札価格が設定されるため、入札価格の管理・運用コストの削減が見込めます。

自動入札は、キャンペーンまたは広告グループ単位で設定できます。

https://ads-help.yahoo.co.jp/yahooads/ydn/articledetail?lan=ja&aid=2876

 

自動入札を導入すると、以下のデータをもとにコンバージョン率を予測し、入札価格を最適化します。

• インターネットユーザーに関する情報
  • プレイスメント情報
  • 年齢
  • 性別
  • デバイス
  • 興味・関心のあるカテゴリー
  • アクセス時間（週・時間帯）
  • 地域
  • サイトへの訪問履歴
  • 過去の検索キーワード
  • 広告配信実績
• 広告配信に関する情報
  • 広告タイプ
  • 広告配信実績

 

また、YDAの自動入札は7日間で「目標コンバージョン単価」に近づくように、入札価格の最適化が行われます。

そのため自動入札導入後は、直近7日間のコンバージョン単価をもとにした目標値の設定が推奨されています。

 

検証：YDA 自動入札ではtCPAに7日間のCPAが近づくのか

前述しましたが、YDAの自動入札では、

さまざまなデータをもとに「7日間でコンバージョン単価が、目標コンバージョン単価に近づく」ように調整される仕様となっているようです。

今回の検証では、7日間のコンバージョン単価と目標コンバージョン単価は近くなっているのか確認しました。

 

「tCPAとCPAの乖離」「tCPAと7日間のCPAの乖離」「tCPAと30日間のCPAの乖離」をグラフにしています。

また、平均値、中央値、最小値、最大値をそれぞれ記載しました。

• 左図：tCPAとCPAの乖離
• 中図：tCPAと7日間のCPAの乖離
• 右図：tCPAと30日間のCPAの乖離

※期間は90日間

※1つの広告グループあたり期間内のCV数200件以上

 

＜広告グループ①＞　

＜広告グループ②＞

＜広告グループ③＞

＜広告グループ④＞

＜広告グループ⑤＞

＜広告グループ⑥＞

それぞれの実績を確認すると、

平均値、中央値は、7日間のコンバージョン単価と目標コンバージョン単価が非常に近くなっていることが確認できました。

しかし、7日間のコンバージョン単価は不安定であり、最小値と最大値の変動が大きい様子が見受けられます。

 

まとめ

今回は「YDAの自動入札」では、本当に目標コンバージョン単価と、過去7日間のコンバージョン単価が近くなっているのか検証しました。

実績を確認してみると、

目標コンバージョン単価に近づくように7日間のコンバージョン単価が変動しているようですが、まだまだ不安定なようです。

 

自動入札を導入する際には、

長い期間の実績をもとにしたほうが、目標コンバージョン単価と近い実績となるようです。

そのためすぐに実績を判断するのではなく、一定の期間の実績をもとに判断していくほうがよいのではないでしょうか。